出産には一体いくら掛かる!?気になる費用や出産一時金の手続き

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教えて!他人に聞けない出産のお金の話

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妊娠や出産は、一生に数回というおめでたいイベント。しかし、そのイベントには多くのお金が必要です。基本的に、妊娠・出産には健康保険が適用されませんので、妊婦検診や各種の検査、出産費用や出産にあたっての入院費などは、自費で支払いをすることになります。

大きな金額を用意しなければならない妊娠・出産ですが、事前にその費用を補ってくれる制度などについての知識を持っていれば、安心して出産に臨むことができますね。ここでは、妊娠してから出産までにかかる費用や、その費用をカバーしてくれるさまざまな制度、出産一時金の手続きなどについてお伝えします。

妊娠した時の初診や妊婦検診にかかるお金

驚く女性

妊娠してから出産に至るまで、多額の費用が必要であることは知っていても、具体的にどれくらいの金額を用意すればいいのか、わかりにくいものですよね。お金の話はなかなかリアルでは聞けないだけに、不安を募らせている方も多いのではないでしょうか。地域や病院などによって差はありますが、妊娠から出産までの間にどのくらいの金額が必要になるのか、おおまかな数字をここで把握しておきましょう。

妊娠にあたっての健診は、普通の診療と違って健康保険が適用されませんので、全額自己負担となります。そのため、初診から母子手帳が交付されるまでは、一回の診察で1〜3万円ほどかかることも。妊娠検査薬で陽性反応が出て、初めて産婦人科を受診する場合は、尿検査とエコーだけでも1万円前後かかる病院もありますので、お財布には余裕を持った金額を用意して行きましょう。

母子手帳が交付された後のいわゆる妊婦検診では、自治体の助成があるため、費用が抑えられます。妊婦健診は、妊娠初期から妊娠6ヶ月にかけては4週間に1回、妊娠7ヶ月〜9ヶ月までは2週間に1回、そして臨月は1週間に1回を目安に受けることが望ましいと言われています。自治体にもよりますが、この回数のほぼ全てをカバーできるよう、10〜14回分の妊婦健診を無料にしたり、補助したりしてくれることが多くなっています。

ただし、補助があっても、病院によって自己負担額が大きくなる場合や、血液検査などによって費用がかかることもあります。全ての妊婦健診を受けると、トータル10万円前後のお金がかかると考えておきましょう。

出産〜退院までの間にかかるお金

赤ちゃん

出産に関しては、今までの妊婦検診とはケタ違いの額が必要になります。出産にかかる平均的な費用は、一般的な産婦人科に入院した場合で40〜50万円ほど。この内訳としては、分娩にかかる費用が20万円前後、入院の部屋代が10万円前後、その他、新生児管理料や、妊産婦と新生児それぞれの投薬、検査、処置などの費用、食事代、消耗品費などとなっています。

これは一般的な病院での自然分娩の場合であり、お産にあたって特殊な処置や手術などが必要となった場合はその分増額される傾向があります。たとえば、無痛分娩を選択した場合は、自然分娩よりも3〜10万円程度、LDR(陣痛から出産、回復までを過ごす部屋)での出産の場合は、自然分娩よりも2〜3万円程度、それぞれ費用がかかることもあります。また、休日や夜間などの時間外の出産になった場合には、人件費としての時間外料金が請求されます。

医学的な理由から帝王切開をした場合には健康保険が適用されるため、手術費用は3割の自己負担となりますが、その他の分娩料、新生児管理料、入院費などは自然分娩と同様に全額自己負担となりますので、トータルでは40万〜75万円ほどかかると言われています。

ちなみに、最新の設備が充実し、ホテルのスイートルームのような内装や豪華な食事を提供してくれる有名な病院もありますが、こうしたところでは、入院費用がなんと100万円前後もかかることがあるようです。まさにセレブ出産ですね。

妊娠や出産で利用できる補助や助成は?

女性

このように、高額な費用がかかる出産ですが、さまざまな手段や制度によって、その費用をまかなうことができます。主なものを以下にあげてみましょう。

出産育児一時金
出産一時金とも呼ばれるこの制度は、健康保険に加入している人が出産した場合にお金が給付されるもので、赤ちゃん一人につき42万円が支払われます。出産後に申請して受け取ることもできますが、出産一時金をそのまま出産にかかる費用に当てることができる「直接支払制度」というものも利用できます。この場合、出産前に医療機関に申し出れば、医療機関に直接出産一時金が支払われますので、退院時に高額な支払いをすることがありません。
医療費控除
出産をした年は、確定申告で医療費控除の手続きをすることにより、払い過ぎたお金が還付されることがあります。42万円という出産費用をまかなえるだけの一時金が支給されるため、実際に還付される金額が少なかったり、還付まで至らなかったりするケースも多くなっていますが、産院までの交通費なども医療費控除の対象となりますので、念の為にレシートや領収書などは保管しておくようにしましょう。

このほかに、帝王切開で出産した場合には次のような制度が利用できます。

高額療養費制度
高額療養費制度は、健康保険の自己負担分が高額になった場合の負担を軽減するための制度。手術が保険適用となる帝王切開でも、利用することができます。高額療養費制度の対象となる自己負担限度額は所得によって違いますので、予定帝王切開の場合は事前によく調べておくと良いでしょう。
医療保険の給付金
帝王切開の場合は、加入している医療保険の給付金が支給されることもあります。ただし、保険会社によっては、妊娠して一定の週数を過ぎてからの加入ができなかったり、加入できても現在の妊娠についての保証がなされなかったりすることもありますので、できれば妊娠前から医療保険に加入しておくと、緊急帝王切開になった場合でも安心です。

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こうしてみると、妊娠や出産には多額の費用が必要になることがおわかりいただけるでしょう。赤ちゃんが欲しいと望むなら、妊活だけではなく貯蓄も計画的にしておく必要がありそうですね。また、出産費用を補助してくれる制度や、医療保険などについても、妊娠する前にひととおり調べておくと、いざというときにも冷静に対処できることでしょう。

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